消費者物価指数

正式名称：消費者物価指数

ポイント：米国のインフレ動向を表す最重要指標

概要

消費者物価指数とは、消費者が購入するモノやサービスなどの物価の動きを把握するための統計指標で全米87都市に住む一般消費者世帯(全人口の80％)が購入する「商品」と「サービス」の総合的な価格の動きを指数化している。

都市部全消費者（全人口の約87%）の消費支出構成でウェイトづけしたCPI-U(都市部の全消費者)を指すことが一般的だが、他に都市部の賃金労働者・事務職労働者の消費支出構成でウェイトづけしたCPI-W(都市部の賃金労働者)(全人口の約32%をカバー)がある。1982年の物価水準がベースとなっている。

特徴

FRB（米連邦準備制度理事会）がFOMC（米連邦公開市場委員会）において金融政策を発表する際に、消費者物価指数の動向は最大の注目材料となっており、米国の金融政策の行方に大きな影響を与える。

ゆえに市場やメディアからの注目度が高い。しかしながら、除外されている食料品とエネルギー価格の最近の急上昇は、消費者物価指数を大幅に持ち上げており、実体経済における影響が大きく無視できない状況になる。

洞察（インサイト）

消費者物価指数の上昇は消費が活発なことになるので、米経済には好材料。ドルは堅調推移となり、債券・株式市場は軟調推移となる。しかし、極端な上昇はインフレ懸念を台頭させ、米連邦準備理事会(FRB)の金融引き締め観測が高まる要因となる。

下落は景気悪化と捉え、米経済には悪材料。ドルは軟調推移となり、債券・株式市場は堅調推移となる。インフレの懸念が後退することで、米連邦準備理事会(FRB)の金融緩和が高まる。