暗号資産(仮想通貨)の代表とも言えるビットコイン。2020年末から急激に値上がりし、世界中で注目を集めている。この記事では、ビットコインの特徴や仕組み、投資の始め方を解説する。

投資することで「儲かるのか」「億り人になれるのか」といった疑問についても解説するので、暗号資産(仮想通貨)への投資を検討している人はぜひ参考にしてほしい。

暗号資産(仮想通貨)の代表格!ビットコインとは?

仮想通貨,ビットコイン
(画像=PIXTA)

暗号資産(仮想通貨)への投資を検討するならば、ビットコインについて最低限の知識は押さえておくべきだろう。まずはビットコインの生まれた背景や仕組みをわかりやすく解説する。

ビットコインが生まれた背景

ビットコイン登場のきっかけは、2008年に「サトシ・ナカモト」と名乗る人物がインターネット上に公開した論文だ。2009年にビットコインのソフトウェアが発表され、ビットコインが誕生した。「サトシ・ナカモト」の正体はいまだ判明しておらず、組織なのか個人なのか、さまざまな憶測が飛び交っている。

2010年5月、アメリカ人のプログラマーがインターネット上で呼びかけ、ピザ2枚を1万ビットコインで購入した。ビットコインが初めて通貨としての価値をもった歴史的瞬間で、「ビットコイン・ピザ・デー」と呼ばれている。

2021年4月現在、1ビットコインは約600万円。当時の1万ビットコインをそのまま保有していれば、約600億円の資産を築けたことになる。この数字だけ見ても、ビットコインは夢のある投資対象と言えるだろう。

ビットコインは暗号資産(仮想通貨)の1つ

ビットコインは「暗号資産(仮想通貨)」の1つだ。暗号資産(仮想通貨)とは、紙幣や硬貨といった実体を持たない、インターネット上の通貨のことをいう。仮想通貨の法律上の呼称が「暗号資産」である。

「電子マネーとどう違うの?」と疑問を抱く人もいるかもしれないが、暗号資産(仮想通貨)と電子マネーは性質上まったく異なる特徴をもつ。

確かに電子マネーにも実体はないが、あくまで電子マネーは法定通貨である「日本円」と紐づいている。一方、暗号資産(仮想通貨)は「日本円」や「米ドル」と同等に存在する独自の通貨なのだ。そして「日本円」や「米ドル」といった既存の法定通貨とは異なる仕組みで運用されている。

ビットコインを支えるブロックチェーン技術

「日本円」や「米ドル」など多くの法定通貨は、国(中央銀行など)が発行し、金融機関が管理する。しかし、暗号資産(仮想通貨)には発行体も管理者も存在しない。

「分散型台帳」と呼ばれるブロックチェーンの仕組みを活用すれば、すべての取引履歴を暗号化し、分散して保存することができる。いわば、ユーザー同士が共同で通貨を管理している状態と言える。このような仕組みから、実質的にブロックチェーン技術は改ざんが不可能だといわれている。

過去に大規模な暗号資産(仮想通貨)の流出事件が起きたこともあるが、ブロックチェーン技術に問題があったわけではなく、悪意のある者によって取引所が攻撃されたことが原因だ。2021年現在、ブロックチェーンの仕組みそのものは、過去に一度も破られたことがない。

ビットコインが誕生してから、イーサリアムやリップルなど他にもたくさんの暗号資産(仮想通貨)が登場した。ブロックチェーン技術は、ビットコイン以外の多くの暗号資産(仮想通貨)でも採用されている。暗号資産(仮想通貨)の数は現在も増え続けており、今後ますます増えていくと予想されている。

ビットコインは決済・送金にも使える

投資対象としてのイメージが強いが、ビットコインは通常の通貨と同様に決済手段として利用したり、送金したりすることも可能だ。

「日本円」や「米ドル」などの法定通貨を海外に送金しようとすると、銀行を介する必要があり、取引コストがかかる。しかし、ブロックチェーン技術を活用すれば、管理者を介する必要がなくなり、限りなく低コストでの送金が可能となる。

このような点からも、暗号資産(仮想通貨)は未来の金融サービスを支える存在として注目されている。

ビットコインへの投資は儲かる?

2020年末からのビットコインの大幅な値上がりによって、多くの「億り人」やビリオネアが登場したといわれている。このようなニュースを見ていると、「ビットコインは儲かるのか?」という率直な疑問がわくだろう。

「ビットコインは儲かるのか」「ビットコインで億り人になれるのか」という点を詳しく解説しよう。

ビットコインで「億り人」になれるのか

投資の成果は元手やタイミングによるので、一概には言えないが、ビットコインで「億り人」になることは十分可能だ。実際の値動きをもとにみてみよう。

2016年4月、1ビットコインは約5万円だった。5年後の2021年4月現在、1ビットコインは約600万円だ。たったの5年で約120倍になった。5年前に約84万円分のビットコインを購入していれば、現在の資産は1億円を超えていたことになる。

現在、多くのアナリストや投資家がビットコインの値上がりを予想している。「2021年中に3倍に値上がりする」「2021年中に10万ドルに到達する」「いずれ約3000万円に到達する」「今後10年で約5000万円になる」など、さまざまな見方がある。

ただし、今後の値動きを正確に予測することは誰にもできない。「億り人」になれる可能性は十分あるが、投資のタイミングによって損失を出す可能性もあるだろう。

ビットコイン投資を始める方法

ビットコインへの投資を始めるなら、まずは暗号資産(仮想通貨)の取引所に口座を開設する必要がある。口座を開設して日本円を入金すれば、簡単にビットコイン投資を始められる。今すぐ投資をしなくても、チャンスが来たときにタイミングを逃さないためにも、口座を開設しておいて損はないだろう。

次に、代表的なビットコインの取引所を紹介しよう。

コインチェック

コインチェックは、2020年の国内暗号資産(仮想通貨)取引アプリダウンロード数No.1の取引所だ。初心者でも見やすいようにアプリが設計されており、簡単に取引を始められることが人気の理由だ。

2021年4月現在、ビットコインを含む16種類の暗号資産(仮想通貨)を取り扱っており、取り扱い通貨数もNo.1だ。豊富な通貨から投資対象を選べるのは魅力的と言えるだろう。

毎月1万円から暗号資産(仮想通貨)を積み立てられる「Coincheckつみたて」も人気だ。入金から購入まですべて自動なので、手間をかけずに資産形成できる。

口座開設手数料と取引手数料は無料だが、日本円を入出金する際には手数料がかかるケースがある。

創業は2012年で、2018年にはマネックスグループ株式会社の子会社となり、経営体制が変更された。関東財務局登録済みの暗号資産交換業者で、セキュリティの強化にも注力している。2021年4月に、一般社団法人日本暗号資産取引業協会の会長に、コインチェックの代表取締役が就任した。

ビットフライヤー

ビットフライヤーは、ビットコインの取引量が国内No.1の取引所だ。2021年4月現在、ビットコインを含む12種類の暗号資産(仮想通貨)を取り扱っている。2020年に、顧客数が250万人を突破した。

最低1円から「かんたん積立」の設定が可能で、積立頻度も毎日、毎週、毎月2回、毎月1回から選択できる。

2014年に日本初のビットコイン販売所をオープンして以来、さまざまなサービスを展開してきた。2017年にはアメリカにビットフライヤーUSAを設立し、2018年にはヨーロッパにビットフライヤーEUROPEを設立するなど、海外進出にも積極的だ。

関東財務局登録済みの暗号資産交換業者で、セキュリティに関しては、世界的にも高い評価を得ている。

口座開設手数料は無料だが、日本円を入出金する際は手数料がかかるケースがある。また、取引手数料も取引量に応じて発生する。

創業者でありCEOでもある加納裕三氏は、一般社団法人日本ブロックチェーン協会の代表理事を務め、「ブロックチェーンを国家戦略に!」をキャッチフレーズに掲げ、政府や省庁に働きかけを行っている。

GMOコイン

GMOコインは、暗号資産取引所現物取引において、オリコン顧客満足度調査(2021年)1位を獲得している。2021年4月現在、ビットコインを含む12種類の暗号資産(仮想通貨)を取り扱っている。

最低1000円から暗号資産(仮想通貨)を積み立てられる「つみたて暗号資産」というサービスもある。

2016年創業で、東証一部上場のGMOインターネットグループに属しており、GMOインターネットグループで培われたノウハウを生かし、堅固なセキュリティと管理体制を誇る。ハッキング対策にとどまらず、内部不正対策も整備している。こちらも関東財務局登録済みの暗号資産交換業者だ。

口座開設手数料、入出金手数料は無料だが、取引量に応じて取引手数料が発生する。お得なキャンペーンも充実している。

ビットコインへ投資するメリット・デメリット

ビットコイン投資のメリット・デメリットは端的にいうと、投資である以上「儲かることも損をすることもある」ということだ。

投資のリスクとは、リターンの振れ幅のことだ。リスクが高いと大きなリターンを期待できる一方、大きく損をする可能性もある。ビットコインは値動きが激しく、まさにハイリスク・ハイリターンの投資対象と言えるだろう。

ビットコインのメリット・デメリットは表裏一体だ。大きく儲けられる可能性があるのはメリットだが、大きく損をしてしまう可能性があることはデメリットだ。

ビットコインが使えるお店では決済も可能

ビットコインは投資対象としての側面がピックアップされがちだが、決済で使うこともできる。

決済で使用する場合は、ビットコイン決済に対応している店舗かどうか確認が必要だ。2021年現在、日本国内には数百件のビットコイン対応店舗がある。

また、オンライン決済大手のペイパルが、暗号資産(仮想通貨)で決済できるサービスをアメリカで開始した。ペイパルで決済できるようになれば、さらに暗号資産(仮想通貨)で決済する機会は増えるだろう。

今後も、決済手段として暗号資産(仮想通貨)は少しずつ浸透していく可能性がある。

次世代の通貨であるビットコインを手に入れる

ブロックチェーン技術によって誕生したビットコイン。投資対象としても決済手段としても、今後ますます目が離せない存在となるだろう。

「資産を築く」「新しい技術に触れる」「情報感度を高める」など、さまざまな目的でビットコインを保有するのも面白いかもしれない。