日々生活していると、何かと出費はつきものです。生活費が足りなくなると、不安になることもあるでしょう。そんなときはひとりで悩まず、ぜひこの記事を参考にしてみてください。

生活費が足りない!まずやるべきことは?

生活費,足りない
(画像=PIXTA)

生活費が足りないと思ったら、まずは焦らずに現状をしっかり把握しましょう。

・固定費を見直す

真っ先に見直したいのが、固定費です。利用していないサービスの利用料を払い続けていたり、数ヵ月も通っていないジムの会費を支払っていたりすることはよくあります。

固定費を見直しても足りないようであれば、水道光熱費や通信費なども見直してみましょう。特に通信費は、意外と不要なプランに加入していることがあるものです。

・食費を削る

生活費の中で最も削りやすいのは食費です。不要なお菓子を買っていたり、あまり値段を考えずに食材を購入して無駄にしてしまったりしていることはありませんか。

食費は、必要なものを使うときにだけ買うなるべく価格を抑えて購入するなどの工夫ができます。

生活費が足りなくなった原因は?対処法は原因で変わる

「固定費を見直すだけでは、生活費の不足を補えない……」ということであれば、なぜ生活費が足りないのか、原因を探ってみましょう。原因によって解決方法が異なります。

・結婚式などの急な出費があった

結婚式の御祝儀など、一時的に金銭的な負担がかかって生活費を圧迫することがあります。普段から貯蓄が少ないと、せっかくのお祝いごとでも大きなダメージになるでしょう。

しかし、ご祝儀などは毎月必ず発生する出費ではないので、一時的に生活費の不足を補う方法で解決できるでしょう。

・医療費が多くかかった

これも一時的な出費であることが大半です。1〜2ヵ月の治療で済むようであれば、国の制度を使って医療費を補うこともできます。長期的な治療でも場合によっては国の援助を受けることができるので、活用すれば生活費の不足も補えるでしょう。

・月末はいつも生活費が足りない

「特に大きな出費があるわけでもないのに、月末になると生活費が足りない」ということであれば、根本的な改善が必要です。毎月その場しのぎで生活費の不足を補っていると自転車操業になるので、根本的に解決できる方法を実践しましょう。

生活費が足りないなら収入を増やそう

「急な出費の有無にかかわらず、毎月慢性的に生活費が足りない状態が続いている」「固定費を見直してもらちが明かない」という場合は、根本的な解決が必要です。

根本的な解決とは、収入を増やすことです。今の仕事で資格を取ると昇給できるなど分かりやすい指標があれば、取り組んでもよいでしょう。もし数年勤めていても一向に昇給の気配がないという場合は、思い切って転職を検討するのもひとつの手です。キャリアアップのチャンスになるかもしれません。

一時的に資金が必要であれば、フリマアプリやリサイクルショップで不用品を売るのもよいでしょう。

生活費が足りないなら副業を検討しよう

「生活費は足りないけれど、転職するほどでもないし、昇給するまで待てない」ということであれば、副業を検討してみましょう。日中に仕事をしながら、空いた時間で副業に取り組む人は少なくありません。

ただし、副業を検討する際には、本業の社内規定などをしっかり確認することが必要です。企業によっては、副業を認めていない場合もあるからです。収入を増やそうとするあまりに本来の仕事を失ってしまっては本末転倒になるので注意しましょう。

・アルバイト

副業として取り組みやすいのは、アルバイトです。体力があって昼の仕事に影響が出ないようであれば、深夜のアルバイトは時給が高いので生活費のプラスになるでしょう。体力に不安がある人でも、早朝の清掃バイトなど短時間でも時給の高い仕事はあります。

また、隙間時間を使ってできるモニターなどのバイトや、場所を選ばずに仕事ができるライターなどの業種も増えてきたので、自分の生活に合わせた仕事を探してみましょう。

・投資

近年サラリーマンの多くが手掛けている副業として、投資があります。株やFXといったネット上で手軽にできるものから、マンション投資など老後の資金も見込んだ投資など、サラリーマンでも仕事をしながら取り組める投資方法は増えています。

ただし、きちんとした知識を持っていないと生活費のプラスになるどころか損になることもあります。うまくいっている人に教えてもらったり、積極的に勉強する時間を捻出したりする必要があるでしょう。

生活費が足りないなら公的制度も視野に!

固定費の見直しや収入アップを図っても、反映されるのはしばらく経ってからという場合もあるでしょう。「生活費が足りない状況をなんとかしたい」と思ったら、公的制度も視野に入れてみましょう。

・国民年金の延納

支払いを義務付けられている国民年金ですが、所得が少ない、経済的に支払いが困難という場合、支払いの免除が可能です。「国民年金保険料免除・納付猶予制度」の手続きを行えば、一定期間支払いが猶予されます。

支払わなかった分、将来的にもらえる年金は少なくなりますが、支払いできずに滞納したり、年金の支払いが生活費を圧迫したりしているようであれば、活用してみるとよいでしょう。

・新型コロナウイルス関連の給付金

新型コロナウイルスの流行は、日本経済に大きな打撃を与えています。仕事によっては収入が減るどころか、ゼロになったという人も少なくありません。政府はそのような人たちを守るべく、新型コロナウイルス関連で生活に支障が出た人に対して給付金を配布しています。

国民全員を対象とした定額給付金をはじめ、個人事業主や経営者を対象とした「持続化給付金」、家賃の支払いが厳しくなった人のために「家賃支援給付金」などの給付金制度が用意されているので活用してみましょう。

・生活保護を利用する手も

公的制度の中でも最終手段と言えるのが、生活保護です。長期的な病気やけがで収入を増やすのが困難な場合は、生活保護の利用も検討しましょう。基本的には働く意欲や体力がある人には不要の制度ですが、いざというときのために頭に入れておくことをおすすめします。

生活費が足りない1人暮らしの対処法

1人暮らしの場合、生活費のすべてを自分のお金から出費するので、生活費が足りなくなることも多いようです。1人暮らしで生活費が足りなくなった場合はどうすればよいのでしょうか。

・家族に相談する

まずは家族に相談しましょう。一時的に生活費が足りないのであれば仕送りをしてもらってもよいですし、長期的に生活費が足りないのであれば、実家に戻るという手もあります。

・公的機関に相談する

「家族が事情を抱えていて相談しにくい」「実家に戻ったり、金銭的な援助を得たりすることは難しい」という場合は、公的機関に相談してみましょう。前述の生活保護や国民年金の延納制度を活用するのがおすすめです。

場合によっては会社に相談してもよいでしょう。一時的な生活費の不足を補うのであれば、給料の前借りをお願いするという手もあります。家賃補助が受けられるのであれば、相談するとよいでしょう。

生活費が足りないと離婚の可能性も?

結婚している場合、生活費が足りないと離婚の危機に瀕することもあります。

・夫の収入が少なくて離婚する例はある

夫婦の中にも、「夫の収入が少なくて離婚した」という人は少なくありません。平均年収が下がり続けている今では、ほとんどの家庭が共働きです。旦那さんの収入が少なければ、妻として、子供が生まれたときの金銭的な不安は大きいでしょう。

・夫婦できちんと話し合いをすること

生活費が足りない状態を夫婦で乗り越えるときに大切なのは、夫婦間できちんと話し合いをすることです。生活費が足りない現状をきちんと把握して、お互いが何をできるのか、しっかり協力し合いましょう。生活費が足りない現状を離婚のピンチと捉えるか、絆を深めるチャンスと捉えるかは考え方次第です。

生活費が足りないときでも借金は最後の手段

「お金が足りない」と思ったとき、真っ先に思いつくのは借金かもしれません。しかし、借金はあくまで最後の手段とすることをおすすめします。

・一時的にしのぐなら借金も有効

結婚式や旅行などで大きな出費があって、月末の支払いに少し足りないなど、一時的な金欠をしのぐために借金をすることは有効です。その場合、翌月にすぐ返金できる額にしましょう。1000円単位からキャッシングできるサービスも増えているので、借りすぎを防げます。

・後先考えずに借金するのは危険

借金をすること自体に問題があるのではありません。後先を考えず、しっかりとした返済計画を立てずに借金をすることが危険なのです。

借金そのものは、急な出費で生活費が足りなくなった人が生活の足しにしたり、事業収入で回収する見込みのある事業主や経営者が投資したりするためにあるのだと覚えておきましょう。

とは言え、何のプランもないから借金をしてはいけないわけではなく、返済計画がないならしっかりと組み立ててから借りればよいのです。借金は、うまく活用できる最終手段として頭の片隅においておくとよいでしょう。

生活費が足りないときでも方法はいろいろある

どれだけ気をつけていても、予期せぬ出来事によって急な出費が発生する可能性はゼロではありません。生活費が足りなくなったとしても、その状況を打開する方法はいろいろあります。

ひとりで悩まずに、利用できる制度を探したり、周りの人に相談したりするなどして、ピンチを乗り越えましょう。

金子賢司
監修者・金子賢司(ファイナンシャルプランナー)
立教大学法学部卒業後、東証一部上場企業に入社。その後、保険業界に転身し、ファイナンシャルプランナー(FP)として活動を開始。FPの最上級資格CFP資格を取得し、個人・法人のお金に関する相談を受けながら、北海道のテレビ番組のコメンテーターなどとしても活動している。

■保有資格:CFP、住宅ローンアドバイザー、損保マスター